夫婦別姓について
これ、そんなに考えるほどのことなか疑問なのですが、NHKニュースによると7割以上が夫婦別姓に賛成意見だとか。
個人的には興味があるとは言えない話題ではありますが、少しだけ語ります。
まず個人的意見として結論を述べさせていただきますと、姓を合わせることがそんなに嫌なら、結婚などしないほうがよいのではないか？、ということです。
昔と違って今は○○家に嫁ぐ、という色合いは相当に薄くなっています。
法的にも、どちらかの姓を名乗ればよいとなっているのですから、話し合って決めればよいだけのことでしょう。
慣習的に夫の姓を名乗ることがこれまで多かっただけで、妻の姓を名乗るというケースがもっと増えてもよいのではないか？とは思います。
現代は結婚となれば親元を離れて独立して家庭を築くことが多いので、妻の姓を名乗ったからと言って、いわゆる婿養子という形にはならないと思います。
姓を変えることの一番の問題とされるのは、仕事の都合です。
各所に報告や手続きをしなければならず面倒だ、ということでしょうか。
共働きと言いますか、夫婦共に働く家庭が増えた為にこういうことになっているのではないかと推測されますが、私はそもそも経済的に苦しいから共働きという社会が良いとは思っていません。
この点についてはまた別の機会に語ろうと思いますので深入りはしませんが。
別のケースとしましては、女性がやりがいがある仕事についていて、ずっと続けていきたいと思っているケースですね。
尊重されるのはこのケースでしょう。
とはいえ、先ほども言いましたが、現代の結婚の多くは○○家に嫁ぐとか、○○家に婿入りするというより、独立して家庭を築くことが多い訳ですが、家庭を築く第一歩と言えるのが、姓を合わせることなのではないでしょうか？
よく話し合って決めたらよいでしょう。
その際、お互いに主張を譲らず話がまとまらないなら、結婚して一緒に生活していく上で何度も訪れるであろうさまざまな問題を、話し合って解決していけるでしょうか？
最初の一歩ですでにつまづいている気がします。
そこが大きな疑問を感じるところです。
そして更に大きな問題があります。
夫婦間だけのことなら、別姓でもお互い納得しているならどうぞといったところですが、子供の姓をどうするつもりでしょうか？
自分の子供なのに姓が違うことに違和感は無いのでしょうか？
そして子供自身が、片親と姓が違うことをどう感じるでしょうか？
全部のケースがそうなるとは言いませんが、私はますます家庭の絆、夫婦の絆、親子の絆が薄れていく気がしてなりません。
統計をとることは難しいでしょうが、そういう家庭が増えるのは間違いないと思います。
これが本当に進むべき道と言えるでしょうか？
例え世界の主流がそうであったとしてもそれが正しいとは限りません。
そしてそれが日本人に合っているとも限りません。
日本人はとかく世界的にこうだからと言われると、なんとなくそっちのほうが正しいと思いこみがちです。
まずは自分たちの文化、風習、伝統に自信を持つことが大切で、これらを変えるときにはよくよく考えるべきです。
世界のほうが間違っている、おかしい、ことなど、たくさんあるのです。
コロナ禍②
新型コロナウイルスの再燃は当然予想されたこととはいえ、一般国民にとっては非常に厳しい現実です。
国民が何かできるかと言えば、感染防止対策以外ありません。
マスク、手洗い、うがい、そして密集、密接、密閉を避けること。
三密などと呼ばれますが、集近閉のほうが分かり易いでしょうに、最近はあまり聞かれませんね。
しかし経済を回せば、これらの対策も完璧に実施するのは困難です。
誰だって出来ることなら感染したくはありません。
これは人として当然の心理であって、高齢者や既往症を持っている方々と多く接する人ならばなおさら神経質にならざるを得ません。
この状態で、まともに経済を回して行くことが出来ますか？
国民が委縮した状態で騙し騙し経済を回しても、真綿で首を締められている状態で、いずれ限界がきます。
ならば感染者数を報道しなければよいのかと言えば、そういう訳にもいかないでしょう。
前回話した通り、むしろ、もっと具体的な情報が必要です。
毎年の風邪やインフルエンザのほうが実際の死者などは多いのだから怖がる必要は無いという意見もあります。
確かに現時点では新型コロナウイルスによる死者はそこまで多くはありません。
しかし、ならば一切恐れず、平常の暮らしをしたらどうなるのでしょうか？
国内における現状の致死率約１．５％は甘くみてよいとは思えません。
人工呼吸器の数量、受け入れ病床の数量も当然限度があり、爆発的に蔓延したらすぐに足りなくなるでしょう。
そうなればおそらく相当数の死者が出ると思われ、そうなってから抑え込もうとしても完全に手遅れ、もう成り行きに任せる以外無くなります。
それでよいのでしょうか？
結局、経済を回すことと、新型コロナウイルスを抑え込むことを両立させるのは無理だし、同時進行させようとすればどちらも中途半端になります。
どちらかを選択しなければならないとしたら、疫病対応が先でしょう。
あとは国家が経済的に国民を支えること、つまり真水の継続投入です。
とはいえ、こんなことは国内で流行し始めた頃に思っていたこと、今思いついたようなことではありません。
しかし、今になっても腹をくくった対策にはお目にかかれていない印象です。
果たしてこれからどうなるのでしょうか。
コロナ禍
今回は日本国内の現状について考えてみたいと思います。
世間は新型コロナウイルスの影響で、経済は疲弊しています。
日々感染者が報道され、夜の街はすっかり元気がなくなってしまいました。
最近少し持ち直しつつあったのに、東京や他の地域でも感染者が増えたということで、またしばらく前の状態に戻った感があります。
誰だって好き好んで感染したいはずはありませんので、いたしかたないところでしょう。
まず問題となるのは報道の仕方、大事なのは感染者数を伝えることだけでなく、検査数、感染者数、そのうち重症者、症状が出ている人、これらの情報を漏れなく伝えることです。
これらの情報が揃っていなければ、どの程度の警戒をしたらいいのか分かりません。
もちろんそういった情報が国や自治体からしっかり発信されていなければ出来ないこと、それが果たして出来ているのでしょうか？
夏場、新型コロナウイルスの重症者があまり聞かれず、感染者も目に見えて増えている訳でもなかった為、弱毒化したのでは？という考えを持った人もいたことでしょうが、新型コロナウイルスはいわば風邪、夏はやや鳴りを潜め、寒くなったら活発化する、ものすごく当たり前のこと、春の段階で分かっていました。
つまり、政府がこれからの時期に備えて準備をしていたのか？が問われるのです。
ですが、おそらく備えてはいない気がします。
本来、起こった事象に対して対応するのは官僚などの役人の仕事。政治家はもっと自由な裁量によって、これから起こりうることを予想して動かなければなりません。
ところが、日本は政治家が官僚的思考ばかり、これでは政治家の意味がありません。
そして、新型コロナウイルスが鎮静化していた時に始めたGOTOトラベルなどの政策、旅行業界は多少助かったでしょうが、救済されていない業界はたくさんあります。
旅行業界の方が悪い訳ではありませんが、利権の恩恵といったところで、日本は相変わらずの利権構造だと痛感します。
まず国家全体を見てどうするのかを考え、一部業界に肩入れするのはその後でしょうに。
そして経済を回したい気持ちばかりで、当然訪れる冬をどう乗り切るのかをちゃんと考えていたのでしょうか？また都市封鎖的事態が発生したら、国民は危機に陥ることになります。
もちろん、最終的に解決する為には、ワクチンの完成を待たなければなりませんが、これは数年を要するもので、まだまだ時間がかかります。
となれば、この冬をどう乗り切るかが問題となります。
まあ、政府関係者がこのブログを見ることも無いでしょうが、一応提言です。
利回りゼロの国債を発行して日銀がこれを支え、国民の各世帯（納税世帯）や企業に継続的に配るのです。
そもそも前回の一律給付、1人あたりで配るとは、こんなやり方は単なるばらまきの人気取でしかなく、大人1人と子供1人が同額など、何を考えているのか分からないレベルです。もちろん子だくさんのご家庭は助かったでしょうが、単身世帯にとってはパーっと使えるお金のはずはなく、丸々生活費にまわった世帯も多いことでしょう。
なので、配るのはあくまで世帯単位であるべきです。
そして支給の基準は原則的に納税していることとすべきでしょう。
話を戻しますと、継続的に個人や企業を支援し、とにかくあと１～2年、特に冬場を重点的に手厚く補助し、耐えるのです。
もちろん、夏場はそれなりに活動してもよいでしょう。
こう言うと、国の借金が、とか、財政規律などという寝ぼけた意見が出てきますが、国家にとって危機だということが理解できていないのでしょうか？
特にこれは国民の生命の危機でもあり、もっと重大な出来事として捉えるべきで、いくら経済を回したくても、国民が新型コロナウイルスの感染を恐れて委縮している以上、無理なものは無理なのです。
お金を配れば貯蓄にまわるなどという発想は、お金に困っていない人の発想、無論、少々余裕のある世帯なら今後の不安に備えて貯蓄するということもあったでしょう。
しかし収入が大幅に減っている人は生活費として使う以外無いのです。
つまり、遊興費として消化していないだけです。
一旦ここまでにしまして、次回もこの話題で語りたいと思います。
2020米国大統領選挙②
前回は米国大統領選挙を、日本にとってどうなのかという視点から、相当ざっくりした意見ではありますが、述べさせてもらいました。
今回は、大統領選挙そのものについて、少々述べたいと思います。
世界でも最も権力がある人といえば、見方にもよるでしょうが、米国大統領だという意見が多数なのではないでしょうか。
なにしろ米国は世界一の経済大国であり、世界最強の軍事大国でもある訳で、その動きは世界に大きな影響を及ぼします。
米国の選挙は罵り合戦になることも多々あるようですが、今回の大統領選挙は、不正疑惑、裁判沙汰等により泥仕合の様相を呈しています。
現状の結果では、バイデン氏が勝利とはなっていますが、投票の経過では非常に不正を疑われるところが多く、ネットではさまざまな噂が飛び交っています。
トランプ大統領へ票を投じた用紙が大量に捨てられていただの、バイデン氏は自力では動けない老人のところを回って郵便投票用紙に自分に票を入れるように書かせただの、いろいろあります。
これらの真偽を確かめることは我々には出来ませんので、ここでは確かな情報のみを扱うことにします。
既にご存じの方も少なくないとは思いますが、こちらはウィスコンシン州とミシガン州の得票グラフです。
赤がトランプ氏、青がバイデン氏で、いずれも最終的にはバイデン氏が勝利している訳ですが、青のバイデン氏のグラフは、終盤に不自然な上がり方をしていますよね？
米国は人口の分布が極端な州が少なくないので、大都市の開票によって一気に票を伸ばすこともあるのですが、普通そういう場合は、程度の差はあっても両候補共に似たような動きをするものですが、上の２つのグラフはいずれもバイデン氏のグラフのみ極端な上がり方をしており、明らかに不自然です。
さて、日本のマスコミはこのことについて、どの程度報じているのでしょうか？
もしかしたら、ほとんど触れていないのではないですか？
選挙というものは民主主義の根幹です。
もし当落を左右するほどの不正が行われれば、それは紛れもなく民主主義の危機と言えるでしょう。
それに関して大きな疑義が生じているにもかかわらずスルーするなら、その報道機関の情報は全く価値が無いと言っても過言ではないと思います。
不正があったかどうかの事実関係は今後の進展を待たなければなりませんが、選挙における問題点を報じることによって自国の選挙に活かすという発想も大事ではないでしょうか？
本来国民に知って欲しい情報を報じるのが本来報道の役目だと私は思います。
しかし、一部の報道機関は自分たちの思想に合致するものを優先的に、あるいは肯定的に報じているように思えます。
このような姿勢の報道機関を妄信していて、本当によいのでしょうか？
2020米国大統領選挙
多くの日本人はさほど興味無いかもしれませんが、米国大統領選挙は選挙結果そのものは出ていると言えますが、やや混迷している様子です。
いろんな切り口があるとは思いますが、今回は政党という切り口から考えたいと思います。
日本人から見ればどちらがどうとか、あまり分かっていない方も多いことでしょう。
私もそんなに詳しい訳ではありません。
誤解を恐れずざっくり言うなら、共和党は保守政党、民主党はリベラル政党と言えるのではないでしょうか。
これまた語弊があるかもしれませんが、日本に例えるなら、共和党は自民党のような感じ、民主党はその他野党のような感じと思ってもらえたら分かり易いかもしれません。
とはいえ、米国民主党は普通に大統領を輩出し、当たり前のように政権を担当するという部分では大きな違いがあるかと思います。
逆に共通点としては、リベラル派は社会主義・共産主義思想の人、または社会主義・共産主義国家と仲良くしたい人が少なくないという点ではないでしょうか。
自由の国である米国でも、そういった思想に相当近い人はいるのです。
ついでに言いますと、米国では共産党は政党としては認められておらず、私的な政治団体として存在するのみです。
では、米国の2大政党は日本にとってどうなのでしょう。なにしろ日本ではこのへんのことはあまり報道されていませんので、全然分かっていない方も多いかと思われますので。
ざっくり言いますと、共和党はストロングジャパン的立場、民主党はウィークジャパン的立場です。
このへんは実は戦前からの流れでもあります。
立場とはいえ人によって違いはあるかと思いますが、共和党は日本が軍事的に強くなって、共に戦うことを望む傾向だと私は思っています。
逆に民主党は日本は今の弱い状態で軍事的に常に米国の制御下にあることを望む傾向が強いと思います。
どちらが日本にとって良いのでしょうか？
考え方はさまざまですが、他国に国防を依存していることが良いこととは私には思えません。
国防は、前回も言いましたが国家にとって非常に重要な部分です。
もちろん周辺に、野心をもつ国、対立する国が無ければ、さほど重要ではないとも言えますが、残念ながら日本はそのような環境ではありません。
そして引っ越しする訳にもいかないのです。
となれば、他国任せの国防で良いはずはありません。
米国の都合次第で、日本は突如、ロシア、中国、北朝鮮、挙句韓国と単独で対峙しなければならなくなるからです。
そんな馬鹿なことはあり得ないと思っている人はかなり楽天的、国防とは最悪の状態を常に想定して備えるのが基本なのです。
国防とは少し違いますが、福島第一原発の事故も、最悪の状態を想定して備えていれば防げた訳で、最悪に備える思考の無い人が権限をもつポストに就けば痛い目を見るのは我々国民だということをよく理解すべきです。
話を戻しますと、日本は共和党と民主党のどちらとより親密になるべきかという点で、共和党ではないか？と、個人的には思います。
もちろん現在の日本の立場では、他方と疎遠になって良いという訳ではないところが難しいところでしょう。
テレビを見ていてはこういった情報はほとんど出てきません。
在日米軍の駐留経費の増額を、トランプ大統領は求めてくるだろう、バイデン氏なら求めてこないのではないか？などの報道は、もはや印象操作の域です。
大切なのは日本が今後どうあるべきかであって、目先のことばかりでは真実は伝わってきません。
日本がどうあるべきか、そういう視点からの報道が皆無に近いのは国民にとって大きな不幸です。
米国大統領選挙も、そういった視点から見れば、相当違ったものになるのではないでしょうか？
テレビや新聞は正しいという思い込み
皆さんは、テレビでやってたから、とか、新聞でこう書いてあったから、ということで無条件に信じていますか？
もちろん全部が嘘だなどと言うつもりはありませんが、無条件に信じてよいものか、少し考えてみませんか？
新聞もテレビも当然人間が制作しています。そしてその重要な地位にいる人が自分のイデオロギーを制作に反映させることが無いとは言い切れません。
場合によってはこう報道すれば面白いなどという脚色をつける可能性も排除できません。
更に、制作過程は公平であっても、元々の情報ソースが偏向している場合もあります。
こんなことを言うと、では何を信用すればよいのか疑問でしょうが、私が言いたいのは、頭から信じ込むのではなく、そういう情報もあるという程度にとどめておいてはどうでしょうか？ということです。
例えば今回の米国大統領選挙、報道そのものは公平そうに見えて、トランプ大統領の画像は怒っているような、ちょっと印象の悪い画像を使用している報道はありませんでしたか？
トランプ大統領は選挙結果を受け入れない往生際の悪い人のような印象を与える報道はありませんでしたか？
このような報道であったなら、制作過程で「角度がついている」か、もしくは元々の情報ソースの段階で「角度がついている」可能性が高いと思います。
いろいろな見方はあるでしょうが、日本人にとってトランプ大統領はどうでしたか？
印象論で差別主義者とか破壊者的なイメージを持っている人もいるかもしれません。
確かに米国内で大きな改革は行ったでしょうが、日本にとって悪いことがありましたか？
具体例はほぼ無いと思います。
それどころか、拉致被害に最も理解を示してくれた大統領です。
拉致被害者のご家族と膝を交えて話してくれたり、あなたは勝利するといった内容の手紙をくれたり、米朝会談では拉致被害の解決を議題にあげたりしてくれています。
本来日本人は、良いイメージを持つ人が大多数を占めてもおかしくないでしょう。
しかし現実はそうでもありません。
何故でしょうか？
皆さんはトランプ大統領の拉致被害に対する関心を、知っていましたか？
もし知らないとするなら、拉致被害のような日本人にとって大切なことを大きな扱いで報道しないからではないでしょうか？
余談となりますが、オバマ前大統領来日時に日本側から拉致被害者との面談を申し込んだ際、椅子を置くこと無く、立ち話を条件にされたことを思えば、全然違うと思うのが普通でしょう。
もちろんそれ以前の大統領のことを思えば、前進ではあったのでしょうが。
これらのことから、「角度をつけた報道」が我々に、知らず知らずのうちにどのような影響を与えているか、考えてみてはいかがでしょうか？
何か一つを絶対的に信じるのではなく、情報ソースを広めにとることでいろいろなことが見えてきます。
このブログをそのソースの一つに加えていただけたら嬉しく思います。
はじめまして。
世の中にはいろいろな情報が溢れていますが、何が本当なのでしょう？
公共性が高いという理由で消費増税を免除された新聞の情報は本当に正しいのでしょうか？
国民全体の共有財産である電波を使用して放送事業を行っているテレビやラジオの情報は本当に正しいのでしょうか？
例え間違ってはいなくとも、特定の意図を持った切り口から伝えてしまえば、受け取る側に大きな影響を与えます。（業界ではこういう手法を、「角度をつける」と呼ぶらしいですが）
もちろん自分が、「これが正しい」と信じてしまえばその人にとってはそれが真実なのでしょうし、それでよいと思っているなら違う意見などは大きなお世話といったところかもしれません。
浮気するならバレないようにして欲しいという意見を見かけますが、これはつまり騙すなら騙し通して欲しいということだと思いますので、相通ずるものを感じます。
そして何が真実かなど、実際には当事者以外分からないことも多く、真実に近づくのは困難なことも多いでしょう。
ですが、真実に近づけたと思えたとき、ぱっと目の前が明るくなる感じ、今までモヤモヤしていたものが晴れる感じ、になることがあります。
私は騙されたいとは思いませんし、可能な限り真実に近づきたいと思う性格です。
そこで、政治や世の中で起きている事象などをテーマに私なりの物の見方で真実に近づこうと思います。
それがこのブログの趣旨です。
世の中にはいろいろな考え方が存在する訳ですが、真実に近づこうとするならイデオロギーはまず置いておく必要があるでしょう。
先に決めつけては、それ以上思考が進みません。イデオロギー優先はその最たるもの、先に結論ありきで理由は後付けでは、真実などはどうでもよいと言っているのと同じです。
先に結論を述べることと、結論ありきとは全く違います。
私なりの情報、私なりの考え方で、現状真実と思うこと、そして自分なりの見解を語っていこうと思いますので、どうかよろしくお願いいたします。
